JIS C 6802 : 2014 レーザ製品の安全基準

日本工業規格 JIS C 6802 : 2014 の規定する「レーザ製品の安全基準」には8段階のレベルがあります。
HAJIME CL1 PLUS は、日本品質保証機構 JQA にて判定試験を行い、クラス1レーザ製品に準拠しています。

クラス1

裸眼もしくは*光学機器を用いた観察を行っても安全なレーザ製品。

*ルーペ、双眼鏡などの観察用光学機器を指します。

HAJIME CL1 PLUS

HAJIME CL1 PLUS


クラス1C

眼部以外の人体に接触させてレーザ放射を利用するレーザ製品。接触照射時は潜在的に危険であるが、接触から解放された際はクラス1のレベルに準ずる。


クラス1M

裸眼で観察を行っても安全なレーザ製品。光学機器を用いて観察すると、目に障害が生じる可能性がある。


クラス2

クラス1より大きな出力の可視光レーザを放出するが、瞬間的な被ばくは安全なレーザ製品。


クラス2M

クラス1より大きな出力の可視光レーザを放出するが、瞬間的な裸眼被ばくは安全なレーザ製品。光学機器を用いて観察すると、目に障害が生じる可能性がある。


クラス3R

目に被ばくすると、障害が生じる可能性があるが、比較的リスクが小さいレーザ製品。

HAJIME(旧モデル)

HAJIME


クラス3B

目に被ばくすると、短時間の露光でも危険なレーザ製品。


クラス4

目および皮膚に被ばくすると、短時間の露光でも危険なレーザ製品。拡散反射光も危険。


上記に掲載した各クラス別のコメントについては、わかりやすく編集させていただいております。
詳しくは、[ JISC 日本工業標準調査会 ] にてご確認ください。

AEL(被ばく放出限界)について

AEL(被ばく放出限界)とは、対応するレーザクラスで許容される最大被ばく放出を指し、最大許容露光量(MPE)と限界開口の面積で求めます。日本工業規格 JIS が規定するクラス1レーザ製品では、「運転中に、該当する波長及び放出持続時間に対するAELを超えるレーザ放射を人体に被ばくさせることのない全てのレーザ製品。」としています。(※JIS C6802:2014 レーザ製品の安全基準より引用)

クラス1レーザ製品で許容されるAEL値

レーザラベル
  • CO2レーザ(遠赤外線領域 波長:10.6μm=10,600nm)
    眼 :限界開口3.5mm     MPE100.0mW/cm2 AEL9.62mW
    皮膚:限界開口3.5mm     MPE100.0mW/cm2 AEL9.62mW
    (放出持続時間100秒の場合)
  • 赤色レーザポインター(可視光線領域 波長:0.68μm=680nm)
    眼 :限界開口7mm(瞳孔径) MPE1.0mW/cm2  AEL0.39mW
    皮膚:限界開口3.5mm     MPE200.0mW/cm2 AEL19.24mW
    (放出持続時間100秒の場合)

HAJIME CL1 PLUS は、クラス4に該当する CO2レーザ(クラス1~クラス3B の AEL値を超える)を搭載しておりますが、直接光および反射光の露光を防止した筐体と、セーフティーインターロック機構により被ばくを完全防止しているので加工機本体はクラス1に準拠します。

レーザー光線による障害の防止対策

労働安全衛生法にて通達する「レーザー光線による障害の防止対策について」では、障害防止対策の具体的内容を、クラス1、クラス2以外のレーザー機器を対象に定めています。

レーザー機器のクラス別措置基準一覧表

※厚生労働省の労働安全衛生法より引用、加筆しています。

措置内容(項目のみ) レーザー機器のクラス
4 3B 3R 2M・1M 2・1
レーザー機器管理者の選任 ○※1 措置基準
対象外

HAJIME CL1 PLUS

管理区域(標識、立入禁止)
レーザー機器 レーザー光路 光路の位置
光路の適切な設計・遮へい ○※1
適切な終端 ○※1 ○※2
キーコントロール
緊急停止スイッチ等 緊急停止スイッチ
警報装置 ○※1
シャッター
インターロックシステム等
放出口の表示
作業管理・健康管理等 操作位置
光学系調整時の措置
保護具 保護眼鏡 ○※1
皮膚の露出の少ない作業衣
難燃性素材の使用
点検・整備
安全衛生教育
健康管理 前眼部(角膜、水晶体)検査 ○※1
眼底検査
その他 掲示 レーザー機器管理者 ○※1
危険性・有害性、取扱注意事項
レーザー機器の設置の表示
レーザー機器の高電圧部分の表示
危険物の持ち込み禁止
有害ガス、粉じん等への措置
レーザー光線による障害の疑いのある者に対する医師の診察、処置

○印は、措置が必要なことを示す。
※1. 400nm~700nmの波長域外のレーザー光線を放出するレーザー機器について措置が必要である。
※2. JIS規格10.6に掲げるレーザー機器にあっては、レーザー光路の末端について措置が必要である。

厚生労働省 労働安全衛生法
レーザー光線による障害の防止対策については下記リンクよりご確認いただけます。

「レーザ」および「レーザー」の文字揺れについて
日本工業規格 JISでは「レーザ」と総称し、また厚生労働省では「レーザー」と総称しており、弊社HP内でも表記を合わせ掲載しています。